会員企業にRYD株式会社、株式会社GATARI、株式会社スタジオ・デジタルプラス、ソリッドスフィア株式会社、大日本印刷株式会社、ナレッジワークス株式会社、株式会社palan、株式会社ビーライズが加入しました。
会員企業一覧を更新いたしました。
<新規入会企業>
RYD株式会社
株式会社GATARI
株式会社スタジオ・デジタルプラス
ソリッドスフィア株式会社
大日本印刷株式会社
ナレッジワークス株式会社
株式会社palan
株式会社ビーライズ
会員企業一覧を更新いたしました。
<新規入会企業>
RYD株式会社
株式会社GATARI
株式会社スタジオ・デジタルプラス
ソリッドスフィア株式会社
大日本印刷株式会社
ナレッジワークス株式会社
株式会社palan
株式会社ビーライズ
オンライン勉強会「デジタルツインと知的財産の基礎知識」を4月22日(木)に開催いたします。YouTubeライブにて配信、参加は無料です。
本勉強会は、VR/AR/MRに関係する法律を紐解くことを目的に開催。講師には、漫画、アニメ、ゲーム等のコンテンツやファッションに加えてXRの分野を取り扱い、XRCの社会的課題ワーキンググループ(※)の座長を務める関真也弁護士をお招きし、デジタルツインと知的財産の基礎知識について解説していただきます。
勉強会では、現実環境の建築物や美術作品、設備、製品などをバーチャルに再現するデジタルツインを生成する場面と、デジタル情報を現実環境にフィードバックする場面のそれぞれにおける著作権、意匠権、商標権等の知的財産権に関する基本的な知識を中心に解説していただきます。また、センサなどを通じて収集するデータの取扱いに関する法的な注意点についても言及していただきます。
(※)社会的課題ワーキンググループでは、XRに関して法制度上の懸念等社会普及にあたって考慮すべき課題を洗い出し、専門家を交えて議論を行っています。
・関真也氏
(関真也法律事務所 日本国弁護士・ニューヨーク州弁護士)
漫画、アニメ、映画、ゲーム、音楽などのコンテンツ及びファッションのほか、XR (VR/AR/MR)、VTuber、AI・データなどテクノロジーが関わる分野を中心に、著作権、商標権その他知的財産問題、契約書作成、紛争対応、事業の適法性審査などを取り扱う。現職として東海大学総合社会科学研究所客員講師、東京工業大学非常勤講師(担当科目:技術移転と知財)、日本女子大学非常勤講師(担当科目:流通・消費系特別講義(ファッションロー入門))を務めるほか、大学講師等を歴任。㈱KADOKAWA経営企画局知財法務部担当部長(2016~2017)。南カリフォルニア大学ロースクール修了 (LL.M., Entertainment Law Certificate, the Honor Society of Phi Kappa Phi)。Kirkland & Ellis LLP (Chicago office) 客員弁護士 (2015~2016)。東大データサイエンススクール修了。日本知財学会コンテンツ・マネジメント分科会幹事、ファッションビジネス学会ファッションロー研究部会長など。日本バーチャルリアリティ学会一般会員。一般社団法人XRコンソーシアム社会的課題ワーキンググループ座長。
主な著書・論文に「ファッションロー」(共著、勁草書房)、「バーチャルリアリティその他人間の能力等を拡張する技術と著作権」知財管理71巻2号167頁 (2021)、「著作権法による建築デザインの保護とバーチャルリアリティ空間その他コンテンツ内利用―米国法の議論を参考に―」日本知財学会誌17巻2号29頁 (2020)、「拡張現実(AR)を巡る著作権法上の問題に関する基礎的考察」日本知財学会誌15巻3号5頁 (2019)、「AR領域における商標の使用―拡張現実技術を用いた新たな使用態様を巡る現行法上の課題―」日本知財学会誌14巻3号28頁 (2018) などがある。
■タイトル
「デジタルツインと知的財産の基礎知識」
■日時
2021年4月22日(木)19:30~20:30
■配信URL
YouTube Live:https://youtu.be/3oshLQcAAsY
会員企業一覧を更新いたしました。
<新規入会企業>
エピソテック株式会社
Graffity株式会社
株式会社TechFirst Leaders
株式会社PocketRD
株式会社無重力
会員企業一覧を更新いたしました。
<新規入会企業>
関真也法律事務所
プレティア・テクノロジーズ株式会社
U.株式会社
VR/AR/MR(XR)の業界団体である一般社団法人XRコンソーシアム(代表理事:藤井直敬、以下「XRC」)は、社会的課題ワーキンググループ(座長:関真也弁護士、以下「本WG」)を発足いたしました。
本WGは、XRに関して法制度上の懸念等社会普及にあたって考慮すべき課題を洗い出し、専門家を交えて具体的な課題に取り組むことを目的としています。具体的には、行政や業界各社への問題提起を行うために、自主ガイドラインを発出することを目指してまいります。
第1弾の取り組みとしては、施設等においてARコンテンツを展開するにあたって考慮すべき基本的事項と対策を、2021年夏頃を目途にとりまとめ、公表する予定です。
XRCでは、本ワーキンググループは開かれたものであるべきと考えており、オブザーバーとしての参加も可能としています。関心のある企業様の参加をお待ちしております。
【社会的課題WG参加企業】
・株式会社電通
・Graffity株式会社
・プレティア・テクノロジーズ株式会社
・株式会社ホロラボ
・株式会社バンダイナムコアミューズメント
・株式会社GATARI
・VBIPジャパン株式会社
【座長プロフィール】
関 真也 弁護士
(関真也法律事務所 日本国弁護士・ニューヨーク州弁護士)
URL: https://www.mseki-law.com
漫画、アニメ、映画、ゲーム、音楽などのコンテンツ及びファッションのほか、XR (VR/AR/MR)、VTuber、AI・データなどテクノロジーが関わる分野を中心に、著作権、商標権その他知的財産問題、契約、紛争対応、事業の適法性審査などを取り扱う。現職として東海大学総合社会科学研究所客員講師、東京工業大学非常勤講師(担当科目:技術移転と知財)、日本女子大学非常勤講師(担当科目:流通・消費系特別講義(ファッションロー入門))を務めるほか、大学講師等を歴任。㈱KADOKAWA経営企画局知財法務部担当部長(2016~2017)。南カリフォルニア大学ロースクール修了 (LL.M., Entertainment Law Certificate, the Honor Society of Phi Kappa Phi)。Kirkland & Ellis LLP (Chicago office) 客員弁護士 (2015~2016)。東大データサイエンススクール修了。日本知財学会コンテンツ・マネジメント分科会幹事、ファッションビジネス学会ファッションロー研究部会長など。日本バーチャルリアリティ学会一般会員。主な著書・論文に「ファッションロー」(共著、勁草書房)、「バーチャルリアリティその他人間の能力等を拡張する技術と著作権」知財管理71巻2号167頁 (2021)、「著作権法による建築デザインの保護とバーチャルリアリティ空間その他コンテンツ内利用―米国法の議論を参考に―」日本知財学会誌17巻2号29頁 (2020)、「拡張現実(AR)を巡る著作権法上の問題に関する基礎的考察」日本知財学会誌15巻3号5頁 (2019)、「AR領域における商標の使用―拡張現実技術を用いた新たな使用態様を巡る現行法上の課題―」日本知財学会誌14巻3号28頁 (2018) などがある。
【XRCについて】
XRCは、クリエイターや企業、学術機関をつなぎ、VR業界のエコシステム構築をミッションに2015年にVRコンソーシアムとして発足した一般社団法人です。2019年にXRコンソーシアムに改称。VRAR/MR業界に関わる企業が集まり、共通課題の解決や業界全体の盛り上げを行う団体として活動中。2021年2月1日時点、会員企業数は53。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
一般社団法人 XRコンソーシアム事務局
メールアドレス:contact@xrc.or.jp
一般社団法人XRコンソーシアム(代表理事:藤井直敬、以下「XRC」)は、コンソーシアム会員を対象とした「XRコンソーシアム会員企業カオスマップ」を公開いたしました。
XRCは日本のXR業界(VR/AR/MR)の代表団体として、国内外の業界窓口となり、XR業界の発展に貢献することをミッションとして掲げ、これまで以上に業界内外を繋ぎ、強固なエコシステムを構築するため活動しています。
今回XRCでは、ご参加いたいだいている会員企業様を対象にカオスマップを作成、公開いたしました。VR/AR/MR技術に関する事業をハードウェアの開発や代理店を展開する「ハードウェア」、事業開発を行う「ビジネスデベロップメント」、サービスやシステムを提供する「プラットフォーム」、オペレーションやトレーニグ、プロモーションなどを行う「コンテンツ/サービスデベロップメント」、アセット提供や開発ツールの提供を展開する「サポート」のカテゴリに分け、分類をいたしました。
会員企業は以下のURLからご確認できます。
<XRCについて>
XRCは、クリエイターや企業、学術機関をつなぎ、VR業界のエコシステム構築をミッションに2015年にVRコンソーシアムとして発足した一般社団法人です。2019年にXRコンソーシアムに改称。VRAR/MR業界に関わる企業が集まり、共通課題の解決や業界全体の盛り上げを行う団体として活動中。2021年2月1日現在、会員企業数は53。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
一般社団法人 XRコンソーシアム事務局
メールアドレス:contact@xrc.or.jp
VR/AR/MRの業界団体である一般社団法人XRコンソーシアム(代表理事:藤井直敬、以下「XRC」)は、会員企業向けに機材のシェアリングを開始いたします。XRC会員は、最新のVR/AR/MRデバイス・スマートグラス等を30日間、借りて体験することができるようになります。
XR(AR/VR/MR)の開発や利用においてハードウェアは非常に重要な要素ですが、従来から最新の機材を試す機会が少なく、借りる・ハードウェア企業との連絡調整が手間という問題があります。一方、ハードウェア企業側は体験機会を増やし、訴求していくためにも、開発者が増えてエコシステムを活性化する必要があります。しかし、昨今のコロナ禍では展示会や体験会等の実施が困難となり、ハードウェアの体験機会を設けることが一層難しくなっています。
今回、XRCが実施する機材シェアリングは、XRCがハードウェア企業から機材を預かり、希望する会員が利用できる仕組みです。会員には、ハードウェアの貸し出しのハードルを下げ、カジュアルに機材を試せる機会を提供し、ハードウェア企業にはより多くの開発者が機材に触れる機会を提供します。
初回のシェアリング対象機材は以下の通りです。
Magic Leap 1*(提供:株式会社NTTドコモ)
NrealLight および 対応スマートフォン(提供:KDDI株式会社)
HP Reverb G2 VR Headset(提供:株式会社 日本HP)
*「Magic Leap 1」は、Magic Leap, Inc.の商標です。
XRCでは今後もシェアリングできる機材を増やしていくほか、XRのエコシステムに関わる企業がより発展できるよう活動して参ります。
<XRCについて>
XRCは、クリエイターや企業、学術機関をつなぎ、VR業界のエコシステム構築をミッションに2015年にVRコンソーシアムとして発足した一般社団法人です。2019年にXRコンソーシアムに改称。VRAR/MR業界に関わる企業が集まり、共通課題の解決や業界全体の盛り上げを行う団体として活動中。2021年2月1日現在、会員企業数は53。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
一般社団法人 XRコンソーシアム事務局
メールアドレス:contact@xrc.or.jp
5月26日に会員向けのオンラインセミナーを開催いたしました。
アーカイブ動画を会員向けに公開しておりますので、詳細はXRCメールマガジンまたはFacebookグループをご確認ください。
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【VR/AR企業はこの時代をどう生きるか 注目プレイヤーに訊く】
・日時
2020年5月26日(火) 19時開始 20時半終了
・登壇者
– 武井 勇樹 氏
株式会社Synamon VP of Business Development
新卒でIT系ベンチャー企業に入社し、Webマーケティングのコンサルティングや新規事業立ち上げに従事。その後、イノベーションの最先端であるシリコンバレーでビジネスを学びたいと考え、UC Berkeleyに留学。SAO好きが高じて、2018年5月よりSynamonに入社し、現在はビジネス向けVRコラボレーションサービス「NEUTRANS BIZ」の事業責任者を担当。
– 成田 暁彦 氏
クラスター株式会社 執行役員 エンタープライズ事業部長
2008年に新卒でサイバーエージェントへ入社し12年半在籍。
ネット広告営業を1年経験後、タレントブログキャスティング事業、スマホリワード広告事業の子会社を営業責任者として2社立ち上げを経験。
その後、株式会社CyberZへ出向し、2015年にCyberAgentグループ総会でベストマネージャー賞を受賞。
広告部門の営業統括、海外支社(SF/KR/TW)支社長、マーケ部門責任者を兼務。
2019年10月よりクラスターへ参画し、バーチャルSNS「cluster」を活用した企業向け企画営業及び、ビジネス全般を管掌。
・配信方法
ミーティングアプリ ZOOMにてライブ配信